カテゴリー「01 ごまめの歯ぎしり」の453件の記事

2018年8月19日 (日曜日)

厭戦思想は国防の足を引っ張る

 「保ち守る」と書いて保守と言いますが、最近の日本は戦争への反00動からか、国民全体が左へ傾き過ぎてバランスが崩れ、中央辺りが右翼に見られています。それに加えこの頃では、「あの戦争は思い出すだけで辛くなる」、「戦争は二度と嫌だ」とする厭戦(えいせん)気分や厭戦思想が国民に蔓延し、国防意識を著しく低下させています。
 これは、正に敵を喜ばすだけの利敵行為です。
 最近、このブログに「空襲のことを書いて広めて欲しい」とコメントがありました。もちろん、東大和の日立航空周辺の空襲、八王子空襲、湯の花トンネル列車銃撃、立川市富士見町5丁目の山中坂の悲劇等々を知っていますが、これを必要以上に取り上げることは、厭戦気分を高めると同時に、憎しみを高める効果もあり、逆に危険になることを忘れてなりません。
 昨日に続いて拓殖大学の吉原恒雄元教授の記事を引用しますと、
 毎年夏が近づくと、「戦争」や「平和」という表現が新聞やテレビなどのマスメディアに溢れます。戦争への反省や戦争の悲惨さを語り継ぐ必要性を強調されます。それでは、戦争の悲惨さを語り継ぐだけで、本当に平和の維持に役立つのでしょうか。厭戦の風潮が強まり、戦争への備えを軽んじれば、逆に侵略の対象になりがちなのは論拠があります。国民の多くが侵略を防ぐ気概を持たない国に対して、国家間の紛争を解決する手っ取り早い手段として軍事力の行使が採用されるからです
 とあり、同感です。
  日本周辺は昔から虎視眈々と日本を狙う国々があります。約740年前の元寇では、日本本土が2度も侵略を受けました。「ウラジオストック」は「東を征服せよ」であり、ロシアはクリミアを簡単に併合したように今も日本を狙っています。中国もウイグル、南沙諸島を我がものにして、次は尖閣・沖縄を狙っている現実があります。北朝鮮のミサイル威嚇の現実、韓国の反日教育や竹島を侵略の現実も忘れてはなりません。
 我が家の戸締り同様に、シッカリと国を守る国民の決意が大切と思います。

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2018年8月16日 (木曜日)

明治維新は「革命」かクーデタか

 大河ドラマ「西郷どん」では、石橋蓮司が演じる薩摩藩出身の書家・川口雪篷(せっぽう)は、流刑地の沖永良部島から西郷隆盛が薩摩にCe43帰るとき「革命」の旗を振って見送っていました。これは、NHKは明治維新を「革命」と定義しているからでしょうか。
 デジタル大辞泉によると「革命」とは、「被支配階級が時の支配階級を倒して政治権力を握り、政治・経済・社会体制を根本的に変革すること。」とあります。また「クーデター」は「国家に対する一撃」という意味があり、「既存の支配勢力の一部が非合法的な武力行使によって政権を奪うこと。支配階級内部での権力移動である」とされます。
 つまり、革命は 「ロシア革命」「フランス革命」などの「暴力革命」に代表されるように、貴族階級や大資本家などの支配階級に対して、被支配階級の農民や労働者階級の蜂起によって体制の転覆を謀るものが一般的です。これに対して、クーデターは、未遂に終わった「2.26事件」のように、支配階級内部の権力争奪のはずです。よって、「明治維新」も、徳川という軍事政権を薩長土肥の武士らが武力で崩壊させたのだから、明治政府は軍事クーデターで誕生した政権とするのが自然です。NHKが0000000s58明治維新を「革命」と定義したいのは、1917年の「ロシア革命」から100周年を迎えましたが、これを1867年の明治維新から150周年と重ねて回顧したいのでしょう。
  なお、島から戻った川口雪篷は、その「革命」と書いた布を風呂敷にして西郷邸を訪問させて演出していますから、念の入れようです。その雪篷は、沖永良部島から薩摩に戻った後は、亡くなるまで西郷家に居候して、西郷家が女所帯になった後は留守居役を務めつつ、西郷の子弟の教育にも当たり、明治23年7月2日73歳で、西郷の復権を見届けて亡くなっています。

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2018年8月14日 (火曜日)

歴史には「正史」と「稗史」がある

 歴史には「正史」と「稗史(はいし)」がありますが、正しい史と書いても、正し00002596b2い訳ではありませんし、逆に、稗史の方に真実が多いとされます。歴史は勝者によって作られるもので、殆どが戦争に勝利した者が、自らの正当性を主張するために歴史を編纂しており、これを国民も思い込んでいます。
 「焚書坑儒(ふんしょこうじゅ)」とは、中国大陸を制した秦の始皇帝の時代の思想弾圧で、書を燃やし、儒者を坑するの意味です。中国大陸は漢民族の「漢、普、隋、唐、宋、明」の時代以外は、モンゴル系の「」、満州族(女真族)の「」など、異民族の侵略で民族が入れ替わっています。つまり、支配者が変われば前の記録や文書は全て必要ないもので、征服者は異民族ですから、異民族の歴史、文化、伝統など無価値です。
 奪う物は、国土と黄金・宝石など金目のものだけです。
 もちろん日本を占領した異民族のGHQも、東條英機元首相らA級戦犯7人とBC級戦犯54人を主に絞首刑という勝者による私刑、貴重な美術品や文化財など大量略奪、気に入らない政治家や文化人を失脚、且つ、剣道や歌舞伎、神道など伝統文化を規制、更にGHQから見て有害と認めた図書を焼却・没収しています。
 それにGHQは、日本をキリスト教国にしようと大量に宣教師を送り込んでおり、その一人のクエーカー教徒のヴァイニング夫人は、明仁皇太子の家庭教師も務めキリスト教の精神を学んでいます。今では多くの皇族が、学習院以外のキリスト系の学校へ進学するなど、強い影響下にあります。戦後73年、そろそろ日本人も一方的な「勝者の裁きの東京裁判」によって歪められた歴史を見つめ直して欲しいものです。
■【新春特別対談】渡部昇一氏に聞く、グローバリストと東京裁判史観[桜H28/1/1]   https://youtu.be/ZP4DYLPK6ng
 

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2018年8月12日 (日曜日)

人類史に刻まれる植民地解放の功績

 かつて「七つの海を支配」した英国は世界最強の海軍と戦艦を保有し00_british_empire_1921ていました。
 そして、インド、オーストラリア、アメリカ、カナダ、ニュージーランド、ニューファンド(南アフリカ) など、みんなイギリス帝国の植民地だったのです。
 このように七つの海を支配し、「太陽の沈まない国」と讃えられた大英帝国が誇る海軍旗艦「プリンス・オブ・ウェールズ」は、1941年(昭和16年)12月10日のマレー沖海戦で、日本軍から撃沈されたことは、白人による有色人種の植民地支配の終焉を象徴していました。
 そして、「大英帝国は大日本帝国に負けた!」から植民地を手放したのだと、英国人ジャーナリストヘンリー・ストークスが語っています。自分の住む国「英国」が植民地を失って斜陽化した現実を直視した著者こそが、真のジャーナリストと思います。それなのに、日本の政治家や国民の多くは、いつまでも自虐史観教育によって洗脳されたままで、ただ「日本が悪かった」とうな垂れるままです。なお、戦後はイギリスだけでなく、オランダ、フランスなど殆どの白人国家もアジアの植民地支配を諦め、欧州の片隅に追いやられ、経済が立ち行かなくなった現実があります。そして、7月17日に署名した「日EU経済連携協定(EPA)」は、EU(欧州連合)が日本に助けを求める姿に見えます。
 いずれ、人類史に日本よる植民地解放の功績がハッキリと刻まれるはずです。
大東亜戦争は日本が勝った─英国人ジャーナリスト ヘンリー・ストークスが語る
「世界史の中の日本」
  https://youtu.be/_wDOff6My-s

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2018年8月 5日 (日曜日)

ボクシング連盟を私物化する山根氏

 ロンドンオリンピックで金メダルをとった村田諒太選手は、試Yamane_image合後に「リングの下にもう一人の敵がいた。」と漏らしています。その敵とは、父親であるボクシング連盟の山根明(本名は文甲明)会長が、娘息の山根昌守氏が決勝戦だけ急きょセコンドに付け、「余計なことに水を2度飲ませようと執拗にせまってきた。」と村田選手は語っています。山根昌守氏の当時の役職は不明ですが、現在は、専門委員会特別強化執行役のようです。セコンドに付くには、豊富なボクシングの実戦経験やトレーナーの経験が無ければ務まらないとされます。Yamane_nvgy
 それを自動車販売の経験しかない山根昌守氏をセコンドに付かせたことに、山根明氏は「政治的に考えて、 私はあえて息子をリングに上げたんです。」「カリスマ山根と言われてますから、その息子を上に上げることによって、村田にマイナスになること何一つありません!」「(村田は)生意気だよ!」と語るほどですから、奈良出身の選手を優遇したとされる「奈良判定」など数々の疑惑は、自分の政治力が判定に影響すると認めたようなものです。
ロンドンオリンピックで金メダルをとった村田諒太選手の試合https://youtu.be/h29uO1J78uo?list=PLxpb5ISDCfuiEQ7DLOk2a_OvXKJSy0Lha

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2018年7月29日 (日曜日)

豪雨災害はオウム死刑囚達の呪い?

 7月7日前後の西日本豪雨災害では、死者が14府県で217人、安否不明201807270075_top_img_a者は1府4県で22人と報道されています。これに追い打ちかけるようなコースで、台風12号「ジョンダリ」が随所に大きな爪痕を残しながら、間もなく西日本豪雨の被災地に向かっています。このような、日本列島を東から西に「横断」するコースの台風は、1951年の統計開始以降で初めてだそうです。
 ところで、松本死刑囚ら7人のオウム教団元幹部への死刑執行は2018年7月6日に執行され、残りの6人は7月26日に刑が執行されました。そして、それぞれの刑執行直後に、西日本豪雨と台風12号「ジョンダリ(ひばり)」ですから、オウム死刑囚達の呪い?ではと、心配する声が上がるのも無理がありません。それに、台風12号のコースはΩ(オーム=抵抗)の形をつくるのではとも予測されるそうです。
米軍合同台風警報センター【 JTWC 】JONGDARI警告 」より引用↓https://takenori.info/blog/fifteen/#i1

Jongdari12

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2018年7月18日 (水曜日)

この豪雨震災は全て人災でしょう

  未曽有の豪雨災害となった「西日本豪雨」は、もろい地質の場所に宅00007166地開発許可や建築許可を出している、防災行政無線は「雨で聞こえなかった」など、過去の教訓は全く活かされていないと見られています。
 日本のような安全志向の強い国家で、且つ、震災大国で国民の生命・財産を守るには、治山、治水、治安、防災、国防に、計画的、継続的に税金を使うことは必要不可欠なことです。つまり、公共事業、国防にお金をかけなくては、国家の安全も個人の生命も財産も守れないのです。治山治水の好例として、京都や奈良などの古都では、千年以上も昔に造られた灌漑用水や運河、主要交通網が今も役立ち、更に昔の古墳の周辺の堀や池も灌漑用水として利用されています。また、東京でも江戸時代初期に造られた玉川上水や野火止用水なども今も生かされています。このような、治山治水工事は継続的に維持管理され、技術も継承されるものです。それが、一旦断絶してしまうと、収入が途絶えた工事関係者は別の仕事に転向し、技術も途絶えると聞きます。0000_200911270452
 2009年8月の総選挙で政権交代を果たした民主党は、「事業仕分け」で「コンクリートから人へ」などと公共事業を嘲り笑い、小中学校の耐震化予算の削減、八ッ場ダムやスーパー堤防の中止、災害対策予備費を大幅に減らしていました。勿論、政権を取り戻した現在、全てを民主党政権の仕業と見るの誤りであり、議席3分の2を確保した現在の自民党政権も大きな責任があるのですが、一旦削減したことで中々回復できないと聞きます。今回の西日本豪雨による甚大な災害地質は崩壊しやすい風化花崗岩(まさ土)が広く分布した地域で、且つ、扇状地や急傾斜地などの危険な土地なのに、なぜ宅地開発許可や建築許可を出すのか疑問視されています。
 憲法第十三条すべて国民は、個人として尊重される。生命、自由及び幸福追求に対する国民の権利については、公共の福祉に反しない限り、立法その他の国政の上で、最大の尊重を必要とする。」とあるとおり、個人の尊重(尊厳)、幸福追求権及び公共の福祉について規定され、憲法第11条・第12条とともに「人権保障の基本原則」があるのです。

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2018年5月31日 (木曜日)

麻原の神格化を止める手立てはない

  死刑執行により、オウム真理教教祖、麻原彰晃の「神格化」を止める手立てはないと見られています。000300014p2
 今年3月、オウム真理教関連死刑囚13人のうち7人が全国の刑場の設備がある拘置所に分散されたことで、死刑執行が『6月に麻原らの刑が執行される』との憶測が流れています。これにより「麻原彰晃死刑囚の神格化と拘置所の聖地化」が真剣に心配されています。死刑執行は、共犯事件の死刑囚は同日に執行されるのが原則とされますから、13人もいては関係者も大変です。
 「オウム真理教」は事件後、「アレフ」に名前を変えて活動していましたが、その後、「ひかりの輪」が分裂し、さらに「アレフ」から通称「山田らの集団」が分裂しているそうです。この『山田らの集団』は、松本家の三女・松本麗華氏(宗教名・アーチャリー)の働きかけで分派した団体とされ、原理主義的傾向が強く、信仰を先鋭化する動きがあると見られています。また、死刑が執行されると、その遺骨を確保した者が後継者になる可能性が大きいことと、死刑執行後の「後追い自殺」も心配されています。
 そして、死刑執行された遺体は基本的には、法務省から死刑囚の遺族に連絡が行くそうですから、松本家の三女も遺骨や衣類、遺品を受け取る可能性も強いわけで、麻原の娘に罪がないにしても、回りの信者から利用されて不信感や恐怖心は一生ついて回ると思われています。
 それにしても、教祖と12人の弟子の処刑からは、イエス・キリストが十字架にかけられる前、弟子12人と最後の食事の場面を描いた「最後の晩餐」を連想してしまいます。

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2018年4月21日 (土曜日)

女性記者のことも報道すべきです。

 マスコミは犯罪被害者の顔写真等を勝手に報道するなら、テレ朝の女性記者のことも報道す201804180_1べきです。また、他の遠慮無い事件報道を思うと、二次被害の言い訳も笑えます。
 福田財務事務次官のセクハラ疑惑でテレビ朝日は19日、自社の女性記者がセクハラの被害者だと明らかにし、「社員を傷つける数々の行為と、その後の対応について財務省に正式に抗議する予定だ」と言うものの釈然としません。まず、テレ朝は会見で「女性社員は1年半前から数回、1対1の取材会食をした時にセクハラ発言があった。上司に訴えたが本人が特定され二次被害の恐れから放送できないと言われ、週刊新潮に音源を持ち込んだ。」と稚拙な弁明をしていました。つまり、録音したセクハラの様子を特ダネと思い、上司に報告したのに特ダネとして採用されないから、女性社員は商売がたきの週刊新潮に録音データを勝手に売り込んで垂れ流したのでしょう。きっと、週刊新潮に高額で売ると同時に、身分補償もさせたはずであり、何が勇気ある行動ですか・・・・笑えることです。
  また「セクハラ」とは、通常は雇用関係などの優越的立場を利用しての行為ですから、この場合、彼女が職場に苦情を申し立てたのなら、取材を継続させたテレビ朝日の上司に問題があるはずです。それに、一人で飲み屋にノコノコ出向く女性記者も、実際は虎視眈々と録音を続け、いつのタイミングで特ダネとして問題を大きくしてやろうかと待ち構えていたことも容易に想像できます。よって、マスコミが挙って騒ぐほどセクハラ被害意識を女性記者が持っているのかも甚だ疑問です。それに、マスゴミは、1997年発生のま「東電OL殺人事件」の被害女性のことをあること無いことを報道していたし、座間9遺体事件、津久井やまゆり園の殺傷事件などでは、遺族らの「悲惨な現場なので名前や写真は報道しないで欲しい」と泣いて頼んでも、情け容赦なく報道したにもかかわらず、マスコミ内部のことになると女性記者の氏名も顔写真など一切報道しないという二重規範「ダブルスタンダード」も批判されています。
 被害者の顔写真や名前を勝手に報道するなら女性記者のことも報道すべきです。

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2018年2月 9日 (金曜日)

小学生の高級制服を憲法から考察する

  中央区銀座5丁目という1等地にある区立泰明小学校が、イタリアの高00001pn12級ブランド「アルマーニ」がデザインした制服を今春入学の新1年生から採用すると報道されました。これを決めたのは、教育委員会なのか、校長など学校側なのか不明ですが批判の声が上がるのは当然のことでしょう。
 さて、この問題を憲法の社会権の一つである生存権と国の社会的使命から考察してみますと、まず、日本国憲法の25条には「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。」とあります。
 この規定は、生活保護法や国民年金法、児童福祉法の生活支援、公務員の福利厚生などを決定する根拠とされます。勿論、この「最低限度」は、文化の発達の程度、一般国民の生活レベルとの比較、且つ、時代や場所で変化するものと理解され、ある程度の差が出ても仕方ないのでしょう。そして、これらの点から考察しても、総額8万円のイタリアのアルマーニの制服が、いくら銀座の一等地の公立小学校とは言え導入が必要なのでしょうか・・・・・。保護者の中には生活が楽ではなく、給食費も滞納するような家庭もおられるはずです。公務員である先生や教育委員会の方々も公に奉仕しているからには、常に標準的な一般国民の目を意識されて物事を考えなければならないと思いますが、どうなることやら・・・・。

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