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2017年8月に作成された記事

2017年8月30日 (水曜日)

東大和がチャリテイーマラソンコース

 「24時間テレビ」で恒例となったチャリティーマラソンは、1992年の第15回からImage1毎年行われています。2017年の25回目の節目となる今年のマラソンランナーに選ばれたのはブルゾンちえみさんでした。
  今年のコースは、府中の北多摩一号水再生センターを8月26日21時にスタート後、多摩川沿いのサイクリングロードを西進し福生市の多摩川緑地福生かに坂公園でUターンし多摩川沿いの来た道を戻り南下、昭島市の拝島町四丁目南公園で左折し北進後、松原町一丁目交差点で右折し東進し、8月27日3時30分頃から新奥多摩街道沿いの(株)ユヤマ(東京都立川市富士見町6丁目)で2時間ほど休憩しています。
 8月27日5時半頃(株)ユヤマを出発し新奥多摩街道を東進し、立川市錦町5丁目の日野橋交差点で左折し立川通りを北進し、立川市民会館西で右折、羽衣町から北第一公園、北緑地遊歩道を北進し、立川市栄町3丁目で交差した立川通りを右折し、立川通りを道なりに北進~東進し、小平市小川町1丁目で交差したけやき通りで左折し北進していきます。東大和市清水1丁目の武蔵大和駅西交差点を左折し、東大和市狭山公民館で1時間半の休憩を取った後、来た道を清水五丁目交差点まで戻り左折し、新青梅街道を東進しています。この日は所用で、新青梅街道を田無方向に車で向かっていたところ、道路両側に現物人が大勢出ていた様子を見ていながら、このチャリティーマラソンのコースとは知らずに運転していました。

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2017年8月20日 (日曜日)

自国を尊敬する国民と馬鹿にする国民

 自分の生まれ育った国をバカにする日本国民が多いことは残念Imageなことです。
 日本は終戦後GHQにより、日本の指導層である政治家、教育者、マスコミ、宗教界などから愛国心の強い人間を排除し、左翼思想の人間を大量に重用した歴史があります。戦前の日本人は、国を護る意識が強い国民と見て、再び、強国になって戦争への道を歩むとして、教育やマスコミを使って日本人の愛国心を徹底的に低くする戦略によって、見事に洗脳されてしまったようです。
 ところで、アメリカの各学校や公式行事、スポーツの開会式などでは、国旗規則により「忠誠の誓い」を合衆国国旗に顔を向け、右手を左胸の上に置き、起立して暗誦しなければならないと定められているから面白いものです。先日も、ある芸人が「愛国心なんかないですよ」、「日本の為に死ぬつもりなんかないですよ」とテレビで堂々と語っていましたが、こんな国民が繁殖している現実にガッカリするとともに、マスコミや教育の影響は大きいと感じています。 
■The Pledge of Allegiance/アメリカ憲法の”忠誠の誓い”   
  https://youtu.be/FRTOq5Dwgzc

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2017年8月17日 (木曜日)

原爆こそホロコーストと批判した米国人

「米国による原爆投下こそが、国家による非戦闘員の生命財産の無差別Ben_bruce_blakeneys_image1破壊としてナチスによるホロコーストに比せる唯一のものである。」と日本を弁護したBen Bruce Blakeney(ベン・ブルース・ブレイクニー)という人物がいたことは殆ど知られていません。
 裁判記録から抹殺されたからです。
 東京裁判で、ブレイクニー弁護士が「原爆こそがホロコーストそのものだ!それを企画し投下を命令した者の名を私は知っている!」と弁論した途端に同時通訳の電源が切られたという。
 東京裁判: ブレイクニー弁護人の弁論  https://youtu.be/EFpB2oN-scU 

 「国家の行為である戦争の個人責任を問う事は、法律的に誤りです。
 なぜならば、国際法は国家に対して適用されるものであり、個人に対してではないのです。個人に依る戦争行為という新しい犯罪をこの法廷で裁くのは誤りです。戦争での殺人は罪になりません。それは殺人罪ではありません。戦争は合法的だからです。つまり合法的人殺しである殺人行為の正当化であるのです。たとえ嫌悪すべき行為でも、犯罪としてその責任は問われませんでした。キッド提督の死が真珠湾攻撃による殺人罪になるならば、我々は広島に原爆を投下した者の名をあげる事が出来ます。投下を計画した参謀長の名も承知しています。
 その国の元首の名前も我々は承知しています。彼等は殺人罪を意識していたでしょうか? していないでしょう。我々もそう想います。それは彼等(米国)の戦闘が正義で、敵(日本)の行為が不正義だからではなく、戦争自体が犯罪ではないからなのです。何の罪科で、いかなる証拠で、戦争による殺人が違法なのでしょうか?
原爆を投下した者がいます。この投下を計画し、その実行を命じ、それを黙認した者がいます。その者達が(東京裁判を)裁いているのです。原子爆弾という国際法で禁止されている残虐な武器を使用して、多数の一般市民を殺した連合国が、捕虜虐待について日本の責任を問う資格があるはずはありません。」
Ben Bruce Blakeney(ベン・ブルース・ブレイクニー)

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