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2014年9月13日 (土曜日)

仮に我が家に朝日が来たら「塩を捲く」

 「朝日新聞」は購読数は激減し、企業側などからも相次ぐ取材拒否・広告拒Asahi_image否!
 理由は、『いま朝日さんにウチの名前が出ると、それだけでマイナスイメージだから……』 と拒否されると言う。
 「発行部数760万部」→実際は「実売部数は280万部」との噂もある。
 すべてが因果応報、当然の成り行きだ。
 コミンテルンの強い影響を受けた赤い新聞と言われる「朝日新聞」は、特定の思想・世論・意識・行動へ誘導する意図を持った見事なほどの「プロパガンダ新聞」であることは間違いないのだが、それを国民もようやく気づき始めたことで、その役目も存在価値も終わったと見ている。
 安倍政権が唱える「戦後レジュームからの脱却」は、「日本健全化への道」だが、まず朝日新聞の存在価値の崩壊という具体的な形として見えて来た。
 戦後の日本は、政治・教育・メディア・法体系等々の各方面で健全でないのだ。

 そして、我が家で朝日新聞の購読は有り得ないが、もし勧誘など玄関先に立たれただけで塩をまくつもりだ。
 朝日関係者は、我が家、いや日本にとって「不幸の使者」と思っているからだ。
 新聞記者たちも、いろいろ泣き言を言っているようだが、捏造や偏向報道の実態を知っていて入社したのだろうから自業自得だ。もし、そんな程度のことも知らずに入社したのなら、それこそ記者志望者として失格だろう。
 とにかく、もう朝日読んでますなど恥ずかしくて人に言えないはずだし、就職試験の面接などで「購読新聞は朝日」と答えただけで、反社会分子、協調性なしと評価され不採用間違いなしだ。    

慰安婦検証記事掲載以降朝日新聞の記者が苦労をしている実態
   2014.09.11 16:00
  慰安婦検証記事の掲載以降、朝日新聞批判の風は強まる一方だ。
購読をやめる読者が相次ぐ一方、出稿を見直す広告主も出ている。
 だが、最も苦労しているのは現場で取材を続けている記者たちではないだろうか。ある若手経済部記者はこういう。
  「ある上場企業に取材に行ったら、担当者からは『いま朝日さんにウチの名前が出ると、それだけでマイナスだから……』とやんわり取材拒否された」
 社会部の中堅記者が続く。
 「警察や防衛省関連の取材をすると、『サヨク新聞の取材には応じられないな』『国益を損なわれたら困る』などと嫌味をいわれ、相手が本音を話さない」
 日々、現場に蓄積される不満をあるベテラン記者がこう代弁する。
「これまで会社から現場記者に対し、検証記事について公式な説明は一切ないんです。社長メッセージが初めてですね。だから現場の人間はクレームにも対応しようがない。せめて社長が会見を開いて誤報の件だけでも謝罪すれば、現場の記者が取材先に説明を求められても、“社長が会見で話した通りです”と弁明できる。現場記者の間では“弁護士などを加えた第三者機関を設置して一連の報道を検証し、さらに検証記事が掲載された経緯も検証するべきだ”という意見もある」     
週刊ポスト2014年9月19・26日号
http://www.news-postseven.com/archives/20140911_275429.html

朝日新聞・木村社長緊急会見「吉田調書と慰安婦報道」   http://youtu.be/lJBH0GcoHS8  

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