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2012年5月 9日 (水曜日)

「創価学会」の鶴のタブー

 多くの日本人は、こんな宗教に心を奪われているのだ。
Turumaru 一人でも多くの日本人に早く気づいて欲しい。
      議員らも 鶴の一声 飛んで行く 
 と揶揄されているが、これが真実なのだ。

 まず、「鶴タブー」は多くのマスコミが報道や出版の機会に創価学会に対する批判を控えることを指す。
 これは創価学会が講として属していた日蓮正宗の紋が鶴であることに由来する。

 公明党は、支持母体「創価学会」と癒着した極めてうさんくさい政治団体であることは知られている。
 その「創価学会」は、朝鮮系のカルト宗教であることも周知の事実だ。2003年にはフランス、その後、オーストラリア、チリでも危険なカルト教団と認定している。
 「真実の創価学会史
 http://sokatruth.web.fc2.com/index.html

  この団体には大手マスコミも恐れる「鶴のタブー」がある。
 鶴タブーは創価学会のマークの鶴に由来している。Bd693d2e_2

 今、平野貞夫著「公明党・創価学会の真実」を読んでいる。
 かつて、迫真に迫る記述があった藤原弘達著『創価学会を斬る』と比較すると、あと一歩斬り込みが不足していて面白くない。
 いずれもスキャンダラスな団体なのに、それに迫る文章がない。
 平野氏も、1992年には高知県選挙区では創価学会の応援を得て当選した経緯が影響し筆を鈍らせているのだろう。
 せいぜい、元・公明党代表・神崎武法の酒が入ると女性の胸の中に手を入れる癖を紹介しているここと、「鶴タブー」に触れた内容程度だ。41ilg4gajql__ss500_
 下段には鶴のタブーの箇所を抜粋する。
 「鶴タブー」をご存じない方は、このサイトでNHKが「鶴のタブー」に触れた瞬間のあわてぶりを確認されたい。最初に現れるので見落としのないように。
 http://radical-japan.seesaa.net/article/26390257.html
 しばらく前に、北野誠が創価学会を批判しタレント廃業の危機だというが、これも「鶴タブー」の一つの現象だ。
 この民主主義国・日本で、宗教法人を批判すると抹殺されるのか。
 この国には恐ろしい現象が出現している。

 このサイトで確認を
  「創価学会は北朝鮮宗教である
  http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/sokakitacho.htm

公明党・創価学会の真実』著・平野貞夫
鶴タブー
       公明党・創価学会の「言論出版妨害事件」とは、昭和44年(1969年)4月に出版された内藤国夫氏の『公明党の素顔』から始まる。同年11月に出版された藤原弘道氏の『創価学会を斬る』で、公明党・創価学会が出版妨害を行ったことが国会で取り上げられた。国会の論議の中で、他の出版物に対しても、公明党や創価学会を批判する言論活動かおると「妨害」が加えられた事実が判明し、大きな社会問題となった。 
   ---中略----
 社会、民社、共産の野党三党は、本会議・予算委員会を中心に、公明党・創価学会の「言論出版妨害事件」を取り上げた。特別委員会の設置や、池田大作創価学会会長の証人喚問などの要求が行われたが、自民党と公明党の反対でいずれも実現しなかった。
 しかし、国会審議の中でわかったことは、日本の言論・報道界に「鶴タブー」(創価学会のマーク)が存在していることが具体的に証明されたことである。「言論出版妨害」について、国会質疑を参考に要約すれば次の通りである。
①公明党・創価学会、とりわけ池田大作会長への批判の出版は、作成過程で探知され、かなりの抑制的圧力をかける。とくに、ゲラ刷りを印刷所などから入手し、強い圧力をかけることが目立つ。
②出版中止・内容訂正などの要求が成功しないとなれば、創価学会、もしくは会長の名誉毀損を理由に、裁判所に発行等禁止仮処分申請を行う。
③作成した出版物を市販しないことを条件に、一定部数の買い上げ、もしくはその他代償として利益供与を行うように働きかける。
④出版物が一般市場に出ることを阻止できない場合、流通過程の取次店に新刊委託のための配本を中止するよう要求する。さらに抑制効果がない場合、小売店に広告ビラの撤去、返本、店頭陳列からの撤回を要求する。
⑤妨害行為は、公明党・創価学会の役員・会員によってだけなされるものではない。それぞれの段階で効果があれば、自民党・財界・右翼等の有力者が仲介の労をとることがある。
⑥作成・流通のそれぞれの段階で、嫌がらせ電話、手紙などの攻撃が、著者、版元、小売店に組織的に行われる。普通の読者が個別に行う反論、抗議文などとは違う。
⑦妨害圧力は必ずしも消極的・抑制的なものばかりではない。会長との会見、創価学会施設の見学、資料提供など、便宜提供といった積極的給付的な働きかけが行われる。これを拒絶すれば、さらに圧力をかける理由に使われる。

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