カテゴリー「03  紹介しておきたい話」の327件の記事

2018年9月24日 (月曜日)

マスコミが報じない「関西生コン」

 暴力団や極左、同和、北朝鮮とも強い関係が噂される悪名高い「関西生コン」の武健一氏が恐喝未遂で逮捕されたのに、どこも報道しません。Image4_2 武健一容疑者といえば、衆議院の辻元清美議員の黒いパトロンとして知られる人物ですが、テレビ・新聞は殆ど報じていません。報復が怖いからでしょうか。
 それとも、思想的に仲間だからでしょうか。
 鹿児島県大島郡出身(親は北出身)で、大阪府池田市神田1丁目の武建一容疑者は、ミキサー車の運転手から身を起こし、23歳で「連帯労組関西地区生コン」の専従組合員となります。そして、「生コン車ドライバーの身分が建設業界で最下位だ」と訴え、その労働争議は極左同様に過激でした。これに共感したジャーナリストの宮崎学や大谷昭宏らは「労組の闘志」と称賛していますから「何をかいわんや」です。
 事実、関西生コンに歯向かう敵対組織や企業に対し、生コンの輸送にストップを掛けたり、非加盟の生コン業者に余計者と称して、暴力や脅迫的な言動で揺さ振りを掛け、建設工事を中止するほどの威圧行動を見せていました。
 今回の容疑は、準大手ゼネコンが進めていた倉庫建設工事を巡って、湖東生コン協同組合(滋賀県東近江市)の加盟業者と契約するよう、大阪市の商社の支店長を脅したとして、8月28日、滋賀県警組織犯罪対策課は恐喝未遂容疑で逮捕しています。次いで、大阪府警・警備部は、9月18日、関ナマ支部の幹部や組合員を威力業務妨害や強要未遂で16人を逮捕しています。このような悪質な組織から、辻元清美議員は1996年の衆議院議員総選挙で初当選時代から献金を受けているのであり、武建一容疑者を「大阪のお父ちゃん」と呼んでるほどです。そして、2009年、民主党政権当時には、国土交通副大臣の辻元清美議員は、政治資金規正法の上限を超える1000万円の政治献金を受けているのです。
 今後を展開を注目しているのですが、新聞・テレビが、いつ報じるのかです。

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2018年9月14日 (金曜日)

大阪なおみ選手が立川入り

 テニスの四大大会とされる「全米オープンテニス」で大坂なおみ(20)選手が見事にシングルス優勝を成し遂げました。Tachikawa_0004
 未だに余韻が冷めやまない日本に凱旋帰国し、その「なおみフィバー」そのままに、アリーナ立川立飛で開催される「東レ パン パシフィック オープンテニス2018」に出場するため、間もなく立川入りするようです。
 宿泊は立川駅北口の「パレスホテル立川」との情報で、今日にも立川市内に入り、決勝まで勝ち進めば9月23日(日)まで滞在するはずです。立川市の飲食店では、大坂選手に因むメニューを準備するなど、歓迎ムードが高まっています。俄かテニスファンも、大阪選手が散策、買い物、食事などの姿を一目見たいと追い掛け回すことでしょうし、マスコミもシツコク、カメラやマイクを向けるのでしょうが、試合に影響ない程度にして欲しいものです。
<予選> 2018年9月15日(土) ~16日(日)
<本戦> 2018年9月17日(月・祝)~23日(日・祝)

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2018年9月 9日 (日曜日)

天皇の政治的・刑事的無答責論

 今だに、天皇の戦争責任を問いたい人、或いは、廃止や亡き者にしたい左傾化した『悪意』を持った日本国民がいることに驚きで00o1204203200_す。
 天皇の戦争責任を問いたい人や天皇や皇室を廃止したい左翼は、大日本帝国憲法第11条「天皇ハ陸海軍ヲ統帥ス」を根拠にあげます。しかし、大日本帝国憲法でも、当時、欧州で主流だった君主無答責原則を導入しています。明治憲法第3条に「天皇ハ神聖ニシテ侵スヘカラス」とあり、これが天皇の政治的・刑事的無答責のみならず、不敬の禁止、廃立の禁止などを含んでいるとされます。
 明治憲法を日本人に理解させるために立法者・伊藤博文自らが著し、明治22年に公刊された『大日本帝国憲法義解』があります。憲法第三条の解説では、「君主はもちろん法律を尊重しなければならないが、一方、法律には君主を問責する力はなく、不敬にもその身体に干渉したり冒瀆したりはできないのみならず、名指しで非難したり議論の俎上にのせたりすることもできない。」とあり、
 (1) 天皇は憲法と皇室典範以外の法律の適用を受けない。
 (2) 天皇について、公の場で議論したり非難することはできない。
 とあります。これは、現在の日本国憲法第三条でも、『天皇の国事に関するすべての行為には、内閣の助言と承認を必要とし、内閣が、その責任を負ふ。』とあり、国事行為が天皇に責任が及ぶことを回避しています。明治憲法も明文化してあればと思いますが、立法者・伊藤博文の君主無答責」の解釈で十分でしょう。また戦後、天皇陛下の戦争責任を問うと勇んで乗り込んだ極東国際軍事裁判(東京裁判)の判事もGHQ司令官マッカーサーも、一切、責任0000259hを問うことはありませんでした。
 昭和20年9月27日、マッカーサーと天皇陛下の面会の場面で、陛下は、「日本国天皇はこの私であります。戦争に関する一切の責任はこの私にあります。私の命においてすべてが行なわれました限り、日本にはただ一人の戦犯もおりません。絞首刑はもちろんのこと、いかなる極刑に処されても、いつでも応ずるだけの覚悟があります」と述べ、更に続けて、「しかしながら、罪なき8千万の国民が住むに家なく、着るに衣なく、食べるに食なき姿において、まさに深憂に耐えんものがあります。温かき閣下のご配慮を持ちまして、国民たちの衣食住の点のみにご高配を賜りますように」と、するとマッカーサーは、今度はまるで一臣下のように陛下の前で直立不動の姿勢をとり、「天皇とはこのようなものでありましたか!天皇とはこのようなものでありましたか!」と二度、この言葉を繰り返したそうです。そして、「私も、日本人に生まれたかったです。陛下、ご不自由でございましょう。私に出来ますることがあれば、何なりとお申しつけ下さい」と労いました。 それでも、天皇に責任を問いたい人は、余程、天皇や皇室を廃したい左傾化した反日の人物で、すでに心が日本人でないことは確かです

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2018年9月 4日 (火曜日)

トランプ大統領の真珠湾発言に想う

 今年6月、ホワイトハウスで、トランプ大統領が安倍晋三首相と会談した際、通商問題協議に関連して「真珠湾攻撃を忘れないぞ」と言われたとか?。00000000bo1204203200__2きっと、奇襲作戦のことを言いたいのだろうが、いつまでネチネチしているのか。
 ご存じのように、戦前、日本の周辺のアジア諸国は、白人の植民地支配下にあり、かつ、ABCD包囲網で完全に追い詰められた状態でした。そこで、「座して死を待つよりは、出て活路を見出さん」と開戦を決意し、真珠湾攻撃を敢行していますが、これをアメリカ人は、いつまでもネチネチと語っていると見かけます。
 当時、中国空軍に偽装した米軍の爆撃機「フライングタイガーで日本本土への空襲」を計画していたことからも、事実上、米国は日本に宣戦布告していたのです。
 それに、日露戦争後には、黄色人種の脅威論・黄禍論が高まり、将来起こり得る日本との戦争へ対処すると、アメリカ海軍の戦争計画である「オレンジ計画」が策定されており、着々と日本との戦争準備を始めていますから恐ろしいことです。
 また、日本に対する挑発行為のとどめとして、ハル・ノートや禁輸措置がよく挙げられますが、実際は、アーサー・マッカラム少佐が作成した、日本を挑発して米国に対し明白な戦争行為に訴えさせるための、「マッカラムの覚書八項目」の提案も強力でした。同少佐を信頼するルーズベルト大統領も、この覚書に沿って日本を戦争に追い込んだと言われています。トランプ大統領がどのような経緯や意図で、真珠湾攻撃を語ったかは知る由もありませんが、日本側も直ぐにこのような反論をしておくべきです。
日本を対米戦に導くと考えた8項目
A 太平洋の英軍基地、特にシンガポールの使用について英国との協定締結。
B 蘭領東インド内の基地施設の使用及び補給物資の取得に関するオランダとの協定締結。
C 中国の蒋介石政権に可能な、あらゆる援助の提供
D 遠距離航行能力を有する重巡洋艦1個戦隊を東洋、フィリピンまたはシンガポールへ派遣すること。
E 潜水戦隊2隊の東洋派遣
F 現在、太平洋のハワイ諸島にいる米艦隊主力を維持すること。
G 日本の不当な経済的要求、石油に対する要求をオランダが拒否するよう主張。
H 英帝国が日本に対して押しつける同様な通商禁止と協力して行われる、日本との全面的な通商禁止。

マッカラムの戦争挑発行動八項目覚書

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2018年9月 1日 (土曜日)

スパイ、ゾルゲ~尾崎秀実~近衛文麿

 日本人は73年経った今も、敗戦の自信喪失から抜け出せない現状にあり0000000000048202ます。
 私たち戦後世代は、太平洋戦争或いは大東亜戦争は、「軍国主義者」の主導で惹起したと教えられてきました。しかし、第二次世界大戦は共産主義者が引き起こしたことが、様々の記録から明らかになっています。朝日新聞など左翼系マスコミは、時の権力と一体となり戦争を全面支持し応援したことは知られています。
 その理由が理解できるだろうか・・・・
 中川八洋著に「近衛文麿とルーズヴェルト」があります。
 近衛文麿首相は共産主義者であり、戦争は、マルクス・レーニン主義/ソ連共産党の陰謀だったという内容だ。1937年(昭和12年)7月7日の盧溝橋事件(七七事変)~支那事変~日中戦争~大東亜戦争にと戦争を拡大していったが、これに、近衛首相は日本を共産国家にするために深く関与していたのです。
 戦争責任を感じていた近衛文麿は、巣鴨拘置所に出頭を命じられた昭和20年12月16日、荻外荘(杉並区荻窪 2-43-20)で青酸カリによる服毒自殺しています。近衛内閣の側近には、ゾルゲ事件の首謀者で朝日新聞の記者尾崎秀実がいたり、近衛内閣で、戦時経済統制を強化し総合的な国策企画にあたるため設置した内閣直属の企画院で、治安維持法違反で大量検挙検挙された企画院事件が発覚したり、コミンテルンに直結した人物が相当いたとされ、南方進出政策など近衛内閣で決定した重要事項はソ連に筒抜けになっていたのです。
■リヒャルト・ゾルゲ~尾崎秀実~近衛文麿 
 国際諜報団 カウンターインテリジェンス
  https://youtu.be/g7rE3zT9920

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2018年8月29日 (水曜日)

「自分に甘く他人に厳しい」マスゴミ

 とかく、人には「ああしろ、こうしろ」とうるさく指摘した0000mainichiり、厳しく批判していますが、自分では実践していないことはあるものです。その典型が今のマスゴミです
 ここのところ、障害者雇用の水増しが問題になっています。国土交通省や総務省などの中央省庁が障害者の雇用割合を42年間にわたり水増ししていた。障害者の雇用と自立支援を促進すべき先導役の信じがたい背信行為だと、マスゴミは一斉に批判しています。
 障害者の水増し雇用のことは、全くその通りで、とんでもない事です。
 しかし、それを批判している大手新聞社や通信社、テレビ局などのマスコミの実態も批判されています。マスコミ各社は、障害者雇用の現場や問題点、雇用の未達成率を事あるごとに取材しているのに、一様に自分のところは未達成だそうです。
 正にブーメラン、「他人に厳しく自分に甘く」、「後は野となれ山となれ」です。
 マスゴミは、政治家や芸能人のスキャンダル、相撲協会やボクシング協会、バスケットボール協会の不祥事、警察など公務員の不祥事などには飛びつき、大々的に取り上げるのに、自分のところ不祥事をニュースにすることは有りません。他人を攻めるなら、まず自分のところをチェックして、「隗(かい)より始めよ」です。
 これでは“ダブルスタンダード”の典型で国民から支持を得ることは出来ません。

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2018年8月28日 (火曜日)

昭和天皇に「戦争責任」はない

 「戦争責任」とはWikipediaに「戦時においてとった行動に対してとるべき責任のこと」とありますが、戦争に勝ったなら取らなくていいのか?定義は極めて曖昧です。
 8月23日 NHK総合・東京で「戦争責任めぐる苦悩・昭和天皇が周囲に
 昭和天皇が晩年、「細く長く生きても仕方がない。戦争責任の事を言われる」と戦争責任をめぐる苦悩を周囲に漏らしていたことが元側近・小林忍元侍従が記した日記からわかった。専門家は「昭和天皇が戦争責任の問題を長年重く受け止め、高齢になるにつれその思いが強くなっていたことがうかがえる」と分析している。
 と報じられ、まだまだ、天皇に責任を負わせたい報道機関があると知りました。
 昭和天皇は、戦後一気に左傾した報道や国民から聞こえて来る、定義の不明確な「戦争責任」という言葉に晩年まで苦しめられたのでしょう?00o1204203200_
  大日本帝国憲法第3条「天皇ハ神聖ニシテ侵スヘカラス」とあり、これが天皇の政治的・刑事的無答責のみならず、不敬の禁止、廃立の禁止を含意しているとされます。これは、明治憲法を立案した伊藤博文自身が日本国民に、初めての憲法を理解させるために著した『大日本帝国憲法義解』で述べていることです。
 同著による憲法第三条の解説では、
 「君主はもちろん法律を尊重しなければならないが、一方、法律には君主を問責する力はなく、不敬にもその身体に干渉したり冒瀆したりはできないのみならず、名指しで非難したり議論の俎上に乗せることもできない。」とし、
 (1) 天皇は憲法と皇室典範以外の法律の適用を受けない
 (2) 天皇について、公の場で議論したり非難することはできない
 と立案者自身が解説しているのですから、これで十分のはずです。
 また戦後、天皇陛下の戦争責任を問うと勇んで乗り込んだ東京裁判の判事もGHQも、一切、天皇責任を問うことはありませんでした。これは、「君臨すれども統治せず」という大原則をとる英国などの君主国の実態を知ったからとされます。
 いつまでも「天皇の戦争責任」などと報じたり、これに賛同する国民は、心が日本人でないことは確かです。なお、現在の日本国憲法第三条にも似た条文があり、『天皇の国事に関するすべての行為には、内閣の助言と承認を必要とし、内閣が、その責任を負ふ。』とあり、国事行為が天皇に責任が及ぶことを回避していることも知るべきです。

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2018年8月27日 (月曜日)

近衛文麿が東京裁判で証言していたなら

 もし、近衛文麿が荻外荘で青酸カリ自殺せずに、東京裁判で自らの責任を証言していたなら戦後の日本の立場も随分変わったはずです00009784779122491
 近衛は三度も内閣総理大臣に指名され、第一次内閣(昭和12年6月~14年1月)では盧溝橋事件から支那事変が泥沼化。第二次内閣(昭和15年7月~昭和16年7月)では日独伊三国同盟や日ソ中立条約を締結。尤も、近衛は学生時代から社会主義思想に共鳴し、共産主義の実践者・河上肇に学ぶため東京帝国大学から京都帝国大学に転学したほどのマルクス信奉者で軍国主義とは無縁の人でした。
 近衛内閣の側近には、ゾルゲ事件の首謀者で朝日新聞の尾崎秀実がいたり、近衛内閣で、戦時経済統制を強化し総合的な国策企画にあたるため設置した内閣直属の企画院で、治安維持法違反で大量検挙検挙された企画院事件が発覚したり、コミンテルンに直結した00000003人物が相当いたとされ、南方進出政策など近衛内閣で決定した重要事項はソ連に筒抜けになっていたのです。
 「近衛上奏文」は、1945年(昭和20年)2月14日、これらを振り返り、反省しながら、戦争の早期終結を天皇に奏上した内容ですが、文面には社会主義者の面影は消えています。上奏文は敗戦は遺憾ながら最早必至なりと存候で始まり、英米の世論などの情勢判断や、敗戦の混乱に伴う共産革命を恐れなどを上奏しています。要約すると、
①大東亜戦争は革命を目的とする軍の一味の計画によるものであること
②共産革命を目的とした官僚や民間有志がこれを支援していること
③「一億玉砕」はレーニンの「敗戦革命論」のためであること
④陸軍将校には、ソ連軍や中国共産党と手を組むことを考える者もいること
 などと、陸軍内に共産主義者が存在し、敗戦を利用して共産革命を狙っていると結論づけ、共産主義者の戦争犯罪を暴いたのが近衛上奏文だったのです。
 説得力あることばかりで、極東国際軍事裁判で証言して欲しかったことでした。
原文   http://royallibrary.sakura.ne.jp/ww2/text/konoejousou.html
読み下しhttp://www.geocities.jp/since7903/zibiki/ko.htm#konoezyousyoubun
 なお、杉並区は、近衛文麿元首相の旧邸、荻窪2丁目「荻外荘(てきがいそう)」から、豊島区に移築されていた応接間などを、荻窪に再び戻して見学出来るように整備するそうです。
■特別番組「真実の日米開戦隠蔽された近衛文麿の戦争責任
倉山満 宮脇淳子 内藤陽介
   https://youtu.be/cixLtXw1W8U  

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2018年8月26日 (日曜日)

一日二食で健康増進中です

 ここ数年は嘱託の軽微な仕事で、且つ、午後からであり、食事は午前11時ころに朝食と000025938f479昼食を一緒にしてから出勤しています。夕食は午後7時ころで、翌日の午前11時まで、約16時間は何も食べていません。朝食はブレックファスト(Breakfast)、断食を破るといわれますが、慣れれば空腹を感じることも少なく、健康状態も風邪一つ引かず極めて良好です。
  ところで、一日三食の食習慣が日本に普及したのは、明治政府による富国強兵の一環として「軍隊には1日3食の提供」のPRがキッカケでした。その前段には、「近代栄養学の父」とされるドイツのカール・フォイト(1831~1908)の肉食など動物性食品による、高エネルギー・高タンパク・高脂質・低糖質・動物食中心の食事が身体に良いとする欧米食に触発されたようです。000204203200_
 そして日本の庶民に1日3食が広まったのは昭和時代からで、世界初の栄養学校「佐伯栄養専門学校」を鎌田に大正13年に開校した佐伯矩(ただす)博士(1876年9月1日~1959年11月29日)の「人も国も食の上に立つ」という考えがあったようです。
 ところが、フォイトの近代栄養学に異を唱えたのが、1977年、米国のマクガバン上院議員らによる「5高食品から5低食品へ」と説くマクガバンレポートでした。近代栄養学を全て否定し、逆に、1低カロリー 2低タンパク 3低脂肪 4低砂糖 5低精白によって健康は改善するとし、これにより、スリムで健康、且つ、医療費も激減すると説くと、見事に各業界から葬られています。理由は、業界からのブーイングであり、食品業界は「食品業界売り上げが半減する」、マスコミは「スポンサーが不景気になっては広告収入の激減する」、又、医療業界からは、「病人が減ったら病院も製薬会社も困る」と言うから面白い話です。
 それが最近、アメリカではビーガン (絶対菜食主義) やベジタリアン (完全菜食主義) が増えており、日本食が身体に良いと評価されています。それなのに、日本では、まだまだ肉食や牛製品など、高カロリー、高タンパク、高脂肪、高砂糖が礼賛されていますから皮肉なものです。

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2018年8月24日 (金曜日)

岩倉遣欧使節団とビスマルクの助言

 数年前からドイツ人と親戚が出来たことで、ドイツの話題をするGermanyimage4機会があります。
 まず、約10年も日本に住む親戚のドイツ人は、「ドイツの得意な分野は日本人も得意のようです。特に、製造業では几帳面で手抜きしない職人気質のプロが多く、約束もシッカリ守る点も共通している」と語っています。
 第二次世界大戦当時は、日独伊三国同盟を結び、共に甚大な戦災を受けますが、不死鳥のごとく早々に復興したことも世界から羨望の目で見られています。現在、日本にとってドイツはヨーロッパ最大の貿易相手国であり、ドイツにとってもアジア地域では中国に次ぐ貿易相手国です。
 両国の交流は江戸時代に遡り、1690年頃ドイツ人医師のケンペルの長崎滞在、幕末にはシーボルトがオランダ人と偽って長崎に滞在しています。医学用語が今でもドイツ語が多い理由は、このような接点からでしょう。また、1861年には、ドイツの前身・プロイセンと友好通商航海条約を締結しています。今回、紹介したいのは、岩倉遣欧使節団が1873年(明治6年)にドイツ帝国に到着し、ヴィルヘルム1世(ドイツ皇帝)に謁見し、更に、「鉄血宰相」の異名を持つ、ドイツ帝国首相のオットー・フォン・ビスマルク(1815年4月1日~1898年7月30日)と面会し、直々の助言を受けたことです。
 日本の政治家に、ビスマルクを尊敬する方々が多い理由でもあるはずです。
 以下はWikipediaからの引用です。
 明治6年(1873年)3月15日、ドイツを訪問中だった岩倉使節団がビスマルクから夕食会に招かれた。その席上ビスマルクは、0000img187101
 「貴国と我が国は同じ境遇にある。私はこれまで三度戦争を起こしたが、好戦者なわけではない。それはドイツ統一のためだったのであり、貴国の戊辰戦争と同じ性質のものだ。英仏露による植民地獲得戦争とは同列にしないでいただきたい。私は欧州内外を問わずこれ以上の領土拡大に興味を持っていない。」、「現在世界各国は親睦礼儀をもって交流しているが、それは表面上のことである。内面では弱肉強食が実情である。私が幼い頃プロイセンがいかに貧弱だったかは貴方達も知っているだろう。当時味わった小国の悲哀と怒りを忘れることができない。万国公法は列国の権利を保存する不変の法というが、大国にとっては利があれば公法を守るだろうが、不利とみれば公法に代わって武力を用いるだろう。」、「英仏は世界各地の植民地を貪り、諸国はそれに苦しんでいると聞く。欧州の親睦はいまだ信頼の置けぬものである。貴方達もその危惧を感じているだろう。私は小国に生まれ、その実態を知り尽くしているのでその事情がよく分かる。私が非難を顧みずに国権を全うしようとする本心もここにあるのだ。いま日本と親交を結ぼうという国は多いだろうが、国権自主を重んじる我がゲルマンこそが、最も親交を結ぶのにふさわしい国である。」、「我々は数十年かけてようやく列強と対等外交ができる地位を得た。貴方がたも万国公法を気にするより、富国強兵を行い、独立を全うすることを考えるべきだ。さもなければ植民地化の波に飲み込まれるだろう。」と語った。
 小国プロイセンを軍事力で大国ドイツに押し上げたビスマルクの率直な言葉は使節団に深い印象を残したようである。欧州各国は不平等条約の改正に応じる条件として、日本に万国公法に沿った法整備を行うよう外圧をかけていたが、ビスマルクだけがそれを否定する発言を使節団の前で公然と行ったからである。とりわけ大久保利通はビスマルクに強い感銘を受け、「新興国家ヲ経営スルニハ、ビスマルク侯ノ如クアルベシ。我、大イニウナズク」と書いている。また西郷隆盛や西徳二郎などに宛てた手紙の中でもビスマルクのことを「大先生」と呼んでいる。

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